病院長からのご挨拶

　筑波大学附属病院は、1976年の開院以来、教育・研究と高度医療の提供を最大の責務と考え邁進してまいりました。大学病院が他施設と大きく異なるのは、それらの目的のために通常の診療に要する以上の数のスタッフと多彩な専門プロフェッショナルを擁している点です。本院では、この数多くの多彩なスタッフがそれぞれの力を存分に発揮できるチーム医療体制の確立に努めてまいりました。
　この度、この努力が認められ、チーム医療を推進するための3つの事業が、文部科学省、厚生労働省、茨城県の三者から採択されました。これらの支援を受けたことで、本院のチーム医療実質化に向けた取り組みも加速しています。
　これら3事業は、互いに関連し合う「開発・実証・研修」の視点から構成されており、その中で文部科学省の採択を受けた本事業は、チーム医療に関する教育プログラムを「開発」する使命を負っています。本事業が、熱意あるスタッフと、医療に携わる地域のみなさんの生涯に渡る学習機会の拡大につながり、本院が目指す「コミュニティに健康と安全を実現するアライアンスの確立」に貢献することを期待します。
　近年の医療現場は、社会的なニーズの激しい変化、医療技術の急速な進歩に日夜さらされています。これまでも決して楽ではない環境下で、診療・教育・研究を推進のために、献身的に弛まぬ努力を続けてきてくれたスタッフの将来を見据えれば、これからの医療現場を支えるチーム医療の教育プログラムを組織として提供してゆかねばならないでしょう。
　人々の健康と幸福に貢献していくことは、医療に携わる者の究極的な願いですが、幸せをもたらすための仕掛けには、持続発展的な仕組みが必須です。
　筑波大学には、これまで培った豊富な医療・教育資源があり、これらを活用することで、これからの医療スタッフの生涯学習のモデルとなるような、チーム医療教育プログラムの開発が可能であると確信しています。患者中心の医療を実践できる生き生きとした医療チームを実現し、次世代の医療者、市民のための大いなるプレゼントとなるよう、本事業の推進を強力にバックアップしてまいります。

事業推進責任者からのご挨拶

　本事業は、文部科学省「チーム医療推進のための大学病院職員の人材養成システムの確立」に採択されたもので、これまで蓄積したノウハウを活用し、本格的なチーム医療教育を実践するものです。
　近年、医師不足や医療の高度化・複雑化に伴う業務の増大により医療現場は疲弊しており、これまでのやり方では、日本の医療は早晩立ち行かなくなると考えられます。このことは、高齢化がますます進み、国民が質の高い医療を切実に求める我が国の将来にとって、極めて重大な問題です。
　本事業は、医療現場の組織力を高めることで、この難局を打破するために、医療現場における既存の役割分担を抜本的に見直すとともに、多様化する医療ニーズにいち早く対応できる医療チームを構築し、それを実践できる人材の養成を目標としています。これまでもチーム医療の重要性は理解されながらも、各種の医療職が各々の専門分野を独自に教育されることが多く、職種の壁をなかなか乗りかえられないことが問題視されてきています。高い専門能力を持つ病院職員が、お互い緊密な連携の下で「互いに教え合う」文化の醸成を図り、課題の解決を目指す本事業の意義は極めて大きいと考えております。
　本事業は、病院で働くスタッフ全員が、医療人としての共通言語を活用し、その上でそれぞれの専門性を活かすこと、さらには在宅医療を含む地域医療および社会との連携を重視する点が「今後の医療の発展に大いに寄与するもの」と高く評価され、52大学の申請の中から8大学の一つとして選定されました。
　幸いなことに、筑波大学附属病院では全国屈指の教育支援組織である総合臨床教育センターをすでに持っており、ここにチーム医療教育推進室を設置し、十分なマネジメント体制を整えています。本事業により、人材養成の体系化・標準化を図り、優れた人材が職種を超えて確実に育つ環境を実現したいと考えております。
　我が国は、高い水準の医療の実現により、世界でも有数の長寿国となった一方で、医療費はOECD諸国中でも相変わらず低位にあります。世界的な見地からみれば、日本の医療現場は、スタッフの熱意と工夫により、すでに極めて効果的にその役割を果たしております。反面、現状のシステムでは、医療の効率化は限界にきているのも事実です。文部科学省の支援を得た本事業の推進により、必要に応じて他業種のノウハウも取り入れながら、患者中心の医療を実践するスタッフが、笑顔で働ける新しい医療チームの構築を目指します。
　本事業では、院内における医療チーム編成だけでなく、その成果を地域医療や地域社会に積極的に発信していくことで、地域医療再生にも大きく貢献することが期待されています。スタッフへの教育プログラムは、HPやe-learningなどを活用することで、できる限り広く公開してまいりたいと考えております。
　本事業の対象となる医療現場で働く多くのみなさんの参加をお待ちしております。