本年２月９日の日本経済新聞３面において、「国立大重症病床 コロナ活用半ば」とする記事が掲載されました。
本記事は、定義が詳細に定められていないアンケートの結果（附属病院を持つ４２国立大学中２０大学が回答）に基づき、一律に重症者病床数の確保率を算出し、横並びで比較したもので、現場の医療者への配慮に欠けており、国立大学病院長会議としても看過できないものと考えます。
このため、２月１２日に、国立大学病院長会議会長としての見解を同会議のホームページに掲載するとともに、文部科学省及び厚生労働省の記者クラブへ同資料を配付しております。
＜一般社団法人国立大学病院長会議のリンク先＞
http://nuhc.jp/news/detail/itemid021-000050.html
筑波大学附属病院は、茨城県内唯一の特定機能病院及び高度救命救急センターとして、新型コロナウイルス感染症であるか否かに関わらず他の医療機関では応需不可能な患者を受入れることが使命であり、高度医療を提供する機能を喪失させないことを基本的な考え方として取り組んでおります。
本院では、重点医療機関として新型コロナ重症患者受入のためのICU専用病床の確保、中等症患者受入のための一般病棟の再編による専用病棟を整備し患者を受け入れているほか、他医療機関等で実施しているメディカルチェック及び新型コロナ専用病院に人的資源（医師及び看護師）による支援を継続的に行っております。
地域医療における最後の砦として、引き続き、茨城県、保健所及び地域の医療機関と連携を取りながら、新型コロナウイルス感染症に対応していく所存です。
筑波大学附属病院長 原 晃
