筑波大学附属病院
筑波大学附属病院 総合臨床教育センター

筑波大学の特徴

ここでは、筑波大学の研修の特徴を列挙します。 筑波大学の研修プログラムの詳細についてはこちらをご参照ください。
また、もっと簡潔に特徴について知りたい方は「5分でわかる筑波大学研修の特徴」をご参照ください

研修ローテーション

幅広い研修の選択肢と魅力ある病院群で、一人一人にあった研修が可能であることが特徴です。必修科目、選択科目、選択必修科目それぞれに大学病院と市中病院を選択することができ、
たとえば、大学病院を中心に研修をしたい場合は2年間全て大学で研修を行うことも可能であり、市中病院を中心に研修したい場合には16ヵ月を協力病院で研修することが可能です。

大学病院にてプレゼンテーションやカンファレンスを通して基本を掘り下げて学び、協力病院にてcommon diseaseを数多く経験することができます。
平成22年度からの改訂で必修科目は内科、救急、地域医療のみになりましが、初期研修の目標である「プライマリ・ケアへの理解を深め、患者を全人的に診ることが出来る基本的な診療能力を身につけられるようにすること」を達成するためには外科研修と小児研修は必要と考え、筑波大学では外科系研修2ヵ月以上、小児系研修2ヵ月以上を選択必修科目としております。

また、地域医療研修は2年目に半年間週1回という研修形式と、地域医療の基盤となる病院で選択研修3ヵ月の中の1ヵ月のブロック研修という形式を選択することができます。半年間週1回という研修形式では地域医療の特性である医療の継続性や保健・医療・福祉の連携などについて継続的に研修することで地域医療を十分経験することができます。

また、選択研修と合わせたブロック研修では、1次医療やリハビリテーションを中心に研修することができます。

研修時期

筑波大学では、研修医の多様なニーズに合わせた研修プログラムを提供するために、研修医の希望により1年目に選択研修を研修できる形式としました。その理由は以下の通りです。

  • 研修早期に、研修医の希望する診療グループでの研修を行うことで、研修医自らのモチベーションを高めるとともに、将来の臨床医としてのアイデンティティの確立を図る。
  • 研修早期に指導医との人間関係を築き、臨床医として将来目指すべきロールモデルや、何でも相談できる、いわゆるmentorの役割を果たす医師を見つける機会を作る。

なお、1年目における選択研修の期間は、必修化の趣旨を考慮して3カ月を上限としています。

研修施設

筑波大学における院外研修は、すべて認定された研修施設で行います(地域保健・医療研修をのぞく)。
筑波大学における院外研修の認定は、単に関連病院であると言うことだけではなく、経験症例数や指導体制、処遇などの基準を設け、質の高い研修ができるかどうかを合同研修委員会できちんと評価した上で認定しています。

また、実際に研修した研修医が指導医および施設の評価を行い、次年度以降の研修にむけてフィードバックできる体制をとっています。院外研修制度の詳細ならびに認定施設についてはこちらを参照してください。

また、筑波大学ではいわゆる「たすき掛け方式」をとらず、集中管理方式を採用しています。
「たすきがけ方式」とは、大学病院(管理型)と研修病院(協力型)が1年ずつ交互に研修を行う方式ですが、年単位ですので1年目を引き受けるところは基本研修科目のすべてが、2年目を引き受けるところは必修科目すべてが研修できる施設でなければ参加できなくなりますし、ややもするとそれぞれの研修施設に任せる形になって2年間を通しての研修の統一性が損なわれる危険性があります。

筑波大学では、診療科目ごとに研修病院を認定してきめ細かな対応をすることで、それぞれの病院の特徴を生かして全体としてバランスのとれた質の高い研修を行うことができます。
この方式では引越しが多くなってしまうのが難点ですが、エリア制を導入しなるべく引越さなくても良いように配慮しています。
また、研修施設ではすべて借り上げアパートか宿舎を用意しています。また、大学附属病院のすぐ近くに利用できる宿舎がありますので、引っ越しのたびに不動産屋を回るような心配はありません。

地方自治体、医師会のバックアップ体制

茨城県における研修医の半数以上が筑波大学附属病院群で研修していることもあり、地域医療の充実という観点から、茨城県や茨城県医師会からの全面的なバックアップを受けています。具体的には、県・医師会との合同事業として指導医養成講習会や研修説明会を実施しています。

さらに、平成17年度より定期的な指導医シンポジウムや地域研修ステーション事業を開始をするなど、地域医療の充実には教育体制の充実が最も重要であるとの考え方のもとで、地域一体となって研修の充実に努めています。

指導体制

指導医も研修施設同様、基準を設けて認定を行っています。
都道府県単位としては全国で初めて指導医養成講習会の定期開催も行うなど、指導体制の充実に努めています。
これまで400名近い指導医がこの指導医養成講習会を受講しています。

研修サポートの体制

筑波大学では、昭和63年に国立大学としては全国で初めて卒後臨床研修部(現 総合臨床教育センター)に専任の教員を置いて研修コーディネートを行ってきました。
さらに、平成16年度には、専任医師、レジデント担当教員をさらに増員して体制の充実に努めています。卒後臨床研修体制についてはこちらを参照してください。

また、必修化に合わせてレジデント担任制度を導入し、研修医が医師としてのキャリアを形成していく過程を継続的にサポートする体制を充実させます。
この制度の具体的な内容についてはこちらを参照してください。

研修評価

研修評価はEPOCによるオンライン評価を行いますが、筑波大学ではそれ以外に全員が面接方式による中間評価(半年後、1年目終了時)と修了評価(2年目終了時)を受けることになります。

面接評価はレジデント担当教員が担当し、研修医の評価、目標到達状況の確認だけではなく、研修医による指導医、研修施設、研修プログラムの評価も行っており、その結果は各施設へのフィードバック、認定施設・指導医の更新、後輩の研修施設選びなどに利用されています。

アルバイト・処遇について

現在のところ、2年目は電話で相談できればよいという見解が示されていますので、2年目については実質上のアルバイトも可能です。

しかし、筑波大学では、これまで同様研修医の当直については2年目であっても上級医が病院に常駐していることを条件にしていますので、アルバイトは禁止です。
もちろん、病院群全体として研修医がアルバイトなしでも生活できるような処遇を確保できるように配慮しています。詳細はこちらを参照してください。

初期研修終了後の進路

今回の必修化で、初期研修については全国的に整備が進みましたが、後期研修については、システマティックなコーディネート研修を行っている施設は極めて少ないのが現状です。

筑波大学では、全国に先駆けてレジデント制を導入し、後期研修を含む6年間のレジデント制度全体について総合臨床教育センターが研修を統括しています。
したがって、初期研修後に引き続いて筑波大学で後期研修を受ける場合は、同じ総合臨床教育センターのコーディネートのもと、体系的に整備された後期研修にスムーズに移行することができます。
コーディネートのもと、体系的に整備された後期研修にスムーズに移行することができます。

多くの実績

筑波大学では、平成12年より必修化への対応についての議論を本格的に開始し、平成14年度より当時の大学病院としては全国でも例の少ない、診療科によらず全員が原則として院外でスーパーローテーションを行う新しい研修プログラムを導入しました。
それに伴い、連絡協議会の設置と院外研修施設ならびに指導医の認定制度を発足させ、必修化に先駆けて新しいシステムによる研修をはじめ、多くの実績をあげています。

このように、筑波大学では卒後臨床研修部(現 総合臨床教育センター)の設置、実質的な病院群スタイルによる研修体制、評価システムなど、必修化への対応の多くを2年前にすでに終えています。
さらに、レジデントレクチャーの実施、都道府県単位の指導医養成講習会などを平成15年度に先行実施するなど、必修化に向けて充分な準備と実績を備えています。