ここでは、筑波大学の研修の特徴を列挙します。 筑波大学の研修プログラムの詳細についてはこちらをご参照ください。
また、もっと簡潔に特徴について知りたい方は「５分でわかる筑波大学研修の特徴」をご参照ください

研修ローテーション

幅広い研修の選択肢と魅力ある病院群で、一人一人にあった研修が可能であることが特徴です。必修科目、選択科目、選択必修科目それぞれに大学病院と市中病院を選択することができ、
たとえば、大学病院を中心に研修をしたい場合は地域医療研修以外を全て大学で研修を行うことも可能であり、市中病院を中心に研修したい場合には最大１５ヵ月（地域医療研修含む）を協力病院・協力施設で研修することが可能です。

大学病院にてプレゼンテーションやカンファレンスを通して基本を掘り下げて学び、協力病院にてcommon diseaseを数多く経験することができます。
2010年度からの改訂で必修科目は内科、救急、地域医療のみになりましが、臨床研修の目標である「プライマリ・ケアへの理解を深め、患者を全人的に診ることが出来る基本的な診療能力を身につけられるようにすること」を達成するためには外科研修と小児研修は必要と考え、筑波大学では外科系研修２ヵ月以上、小児系研修２ヵ月以上を選択必修科目としておりました。2020年度から再度外科、小児科、産婦人科、精神科が必修化しましたが、筑波大学では今までと同様に研修を組むことが可能です。

また、地域医療研修は2020年度から200床未満の病院での研修となります。これにあわせ200床未満で指導体制のとれる病院を新たに加えました。従来行っていた半年間週１回診療所で行う研修形式は、地域医療の特性である医療の継続性や保健・医療・福祉の連携などについて継続的に研修することが可能であり、地域医療研修兼外来研修として引き続き研修可能です。

研修時期

筑波大学では、研修医の多様なニーズに合わせた研修プログラムを提供するために、研修医の希望により1年目と2年目の必修研修と選択研修のローテーションをかなり自由にくむことが可能です。選択研修を早期から研修できるようにしている理由は下記の通りです。

• 研修早期に、研修医の興味深い診療グループで研修を行うことで、研修医自らのモチベーションを高めるとともに、将来の進路の決定や臨床医としてのアイデンティティの確立を図ることができる。
• 研修早期に希望する進路の指導医や先輩と人間関係を築き、臨床医として将来目指すべきロールモデルや、何でも相談できる、いわゆるmentorの役割を果たす医師を見つける機会を作ることができる。

研修施設

筑波大学における院外研修は、すべて当院で認定された研修施設で行います。
筑波大学における院外研修の認定は、単に関連病院であると言うことだけではなく、経験症例数や指導体制、処遇などの基準および今までの研修医からの評価を参考に質の高い研修ができるかどうかを研修委員会できちんと評価した上で認定しています。

また、実際に研修した研修医が指導医および施設の評価を行い、毎年各研修施設・研修診療科にフィードバックし、継続して体制改善を図っております。

また、筑波大学ではいわゆる「たすき掛け方式」をとらず、集中管理方式を採用しています。
｢たすきがけ方式」とは、大学病院（管理型）と研修病院（協力型）が1年ずつ交互に研修を行う方式ですが、年単位ですので1年目を引き受けるところは基本研修科目のすべてが、2年目を引き受けるところは必修科目すべてが研修できる施設でなければ参加できなくなりますし、ややもするとそれぞれの研修施設に任せる形になって2年間を通しての研修の統一性が損なわれる危険性があります。

筑波大学では、診療科目ごとに研修可能な院外研修病院を認定してきめ細かなローテーションを組むことで、それぞれの病院の特徴を生かして全体としてバランスのとれた質の高い研修を行うことができます。
この方式では複数の研修病院で幅広い研修ができる反面、異動が多くなってしまうのが難点ですが、なるべく引越さなくても良いようにローテーションの順番等に配慮しています。
また、院外研修中でも当院の宿舎の利用が可能であり、当院から通勤が難しいエリアの研修施設では借り上げアパートか宿舎を用意しています。

地方自治体、医師会のバックアップ体制

茨城県全体で研修医を育成する体制を築いており、茨城県や茨城県医師会からの全面的なバックアップを受けています。具体的には、県・医師会との合同事業として指導医養成講習会や研修説明会を実施しています。

さらに、平成17年度より定期的な指導医シンポジウムや地域研修ステーション事業を開始をするなど、地域医療の充実には教育体制の充実が最も重要であるとの考え方のもとで、地域一体となって研修の充実に努めています。

指導体制

指導医も研修施設同様、基準を設けて認定を行っています。
都道府県単位としては全国で初めて指導医養成講習会の定期開催も行うなど、指導体制の充実に努めています。
これまで1500名近い指導医がこの指導医養成講習会を受講しており、筑波大学は指導医養成講習会受講者数が全国国立大学でトップ（平成28年度統計）です。

研修サポートの体制

筑波大学では、昭和63年に国立大学としては全国で初めて卒後臨床研修部（現：総合臨床教育センター）に専任の教員を置いて研修コーディネートを行ってきました。
さらに、平成16年度の必修化にあわせて、専任医師、レジデント担当教員をさらに増員して体制の充実させました。現在は専任医師4名、兼任医師1名が所属し、臨床研修のみならず専門研修、アカデミックレジデント（大学院進学）支援、女性医師キャリア支援、生涯キャリア支援、留学支援、メンタリングを始めとした若手医師の様々なキャリア形成をサポートする部門として活動しています。
また、総合臨床教育センターの他、臨床研修中は４－５人に1人「担任」をつけサポートしております。

研修評価

研修評価はEPOCによるオンライン評価を行いますが、筑波大学ではそれ以外に全員が面接方式による中間評価（半年後、1年目終了時）と修了評価（2年目終了時）および救急蘇生実技試験を受けることになります。

面接評価はレジデント担当教員が担当し、研修医の評価、目標到達状況の確認だけではなく、研修医による指導医、研修施設、研修プログラムの評価も行っており、その結果は各施設へのフィードバック、認定施設・指導医の更新、後輩の研修施設選びなどに利用されています。

アルバイト・処遇について

筑波大学では、兼業禁止です。
病院群全体として研修医がアルバイトなしでも生活できるような処遇を確保できるように配慮しています。

臨床研修終了後の進路

2018年度から新専門医制度が開始となり、筑波大学では臨床検査をのぞく１８の基本領域でプログラムが開始となりました。筑波大学では、全国に先駆けてレジデント制を導入し、後期専門研修を含む6年間のレジデント制度全体について総合臨床教育センターが研修を統括してきた実績があります。
2018年度修了者の約80％が当院臨床研修から後期専門研修に移行しています。
2018年度　98人、2019年度111人の専攻医が新専門医制度のもと専門研修を開始しています。