筑波大学附属病院「次世代の地域医療を担うリーダーの養成」(以下「本サイト」と言う)に掲載されている全てのテキスト、図版、画像、音声、映像等をご利用される際は、ここに定める「利用規定」を遵守し、ご利用いただくことをお願いしています。利用者各位におかれましては、本サイトを閲覧、ダウンロード、リンク、転載、その他の行為によりご利用される場合には、この利用規定に同意したものとみなします。
また、本利用規定は、予告なしに内容の見直しおよび変更をさせていただくことがあります。本利用規定を変更した場合は、本サイト上に提示し、お知らせするものとします。本サイトを閲覧、ダウンロード、リンク、転載、その他の行為により利用された後でも、定期的にご確認ください。変更を提示した後、利用者各位が初めて本サイトにアクセスした時点において、変更後の規定に同意したものとします。
筑波大学附属病院は本サイトについてあらゆる面から細心の注意を払っていますが、筑波大学附属病院は安全性及び掲載情報の信頼性について一切保証するものではなく、また利用者各位が本サイトおよび本サイトの情報を利用することによって生じる、いかなる損害についても責任を負うものではありません。筑波大学附属病院は予告なしに本サイト上の情報を変更・削除したり、本サイトの運用そのものを中断・中止することがありますが、これによって生じる利用者各位のいかなる障害についても、責任を負うものではないこととします。あらかじめ、ご了承ください。
1. 利用の範囲等
本サイトに掲載されている全てのテキスト、図版、画像、音声、映像等は、特に明記されたものを除き、筑波大学附属病院が著作権を有しており、著作権法及び国際条約により保護されています。ご利用になられる場合には、筑波大学附属病院の定める条件にしたがってご利用ください。また、本サイトに掲載されている全てのテキスト、図版、画像、音声、映像等などを使用し、以下の利用を行うことはいかなる理由によっても一切禁止させていただいております。
2. 利用の条件
(クレジットの表示)
本サイトに掲載されているテキスト、図版、画像、音声、映像等を利用する場合は、「提供:筑波大学附属病院総合臨床教育センター・総合診療医養成事業推進支援室」のように出典元を明らかに表示していただくようお願いします。充分なスペースがない場合は「提供:筑波大学附属病院・チーム医療教育推進室」等の略式の表示方法も可とします。ただし、提供元が他機関と筑波大学附属病院との共有著作物であることが本サイトに明示されている場合は、それぞれの出展元を表示してください(例:「提供:文部科学省/筑波大学附属病院」)。
(データの改変)
テキスト、図版、画像、音声、映像等を改変してのご利用は、クレジットを表示するための作業を除き、一切禁止いたします。改変とは、図版、画像、音声、映像等のトリミング(例えば、縦横の比率を変更することや画像の一部を切り取ること、原作のイメージを著しく損なうはめ込み行為等)や、色を変更・反転させること等の行為も含まれます。その他、テキスト、図版、画像、音声、映像などの使用に関し、ご不明なことがある場合は、下記にお問い合わせください。
<お問い合わせ先>
筑波大学附属病院総合臨床教育センター
総合診療医養成事業推進支援室
〒305-8576 茨城県つくば市天久保2丁目1番地1
TEL:029-853-3339 FAX:029-853-3687
E-mail:mirai.iryo@un.tsukuba.ac.jp
利用者各位におかれまして、利用規定に定める各事項を遵守したご利用を行っていただいていないと筑波大学附属病院が合理的に判断した場合は、不正な利用として、筑波大学附属病院は当該利用を差し止める権利を有するものとします。
本サイト内には、筑波大学附属病院以外のウェブサイト(以下「外部サイト」)に対してリンクを設けている箇所があります。外部サイトへのリンクは、筑波大学附属病院がリンク先のWebサイトを推奨するものではありません。リンク先の外部サイトにおいては、外部サイトのサイトポリシーが適用されます。
(ア) リンクの条件
本サイトへのリンクの設定について、以下のリンク行為はお断りしております。それ以外の目的でのリンクの設定は、出典が筑波大学附属病院であることを明記する事を条件に、基本的に自由に行っていただくことができます。
なお、ご不明な点がある場合は、事前に下記にご一報ください。
<お問い合わせ先>
筑波大学附属病院総合臨床教育センター
総合診療医養成事業推進支援室
〒305-8576 茨城県つくば市天久保2丁目1番地1
TEL:029-853-3339 FAX:029-853-3687
E-mail:mirai.iryo@un.tsukuba.ac.jp
本サイトのご利用ならびにここに記す利用規定の解釈及び適用には、他に別段の定めのない限り、日本国法に準拠するものとします。